追客とは？不動産業での考え方や方法・成約率をあげるポイントを解説

追客とは、見込み客との接点を継続し、関係を深めながら成約につなげる営業手法です。

不動産は比較検討が長期化しやすく、初動の遅れや連絡漏れが失注につながります。検討段階を見極めたうえで、電話・メール・LINEなどを使い分け、次の行動を具体的に示す運用が欠かせません。

しかし、具体的な手順や方法が確立されておらず、個人のスキルに依存してしまっているケースも多いのではないでしょうか。

この記事では、不動産業における効果的な追客の考え方や具体的な実践方法、成約率を高めるポイントを解説します。組織として追客品質を底あげし、安定した成果につなげるためにご活用ください。

追客とは？

追客とは、問い合わせ・資料請求・商談などで接点を持った見込み客に対し、継続的に必要な情報を届けることで意思決定を後押しする営業活動です。初回対応で終わらせず、検討状況にあわせて次のアクションを明確にし、成約を目指します。

追客は、単なる「連絡の回数を増やすこと」ではありません。相手の状況を理解したうえで、適切な内容を、適切なタイミングで届け、接点を維持することにあります。

追客が重要な理由

多くの商品・サービスは、接点を持ったその場で購入が決まるとは限りません。特に高額商材や継続利用が前提のサービスでは、比較検討や社内稟議が入り、意思決定までに時間がかかります。

この間にフォローが途切れると、関心が薄れたまま検討が止まり、他社に相談が移る可能性があります。だからこそ追客は「検討を前に進めるための役割」を明確にして行う必要があるのです。

追客が担う主な役割は次の3点です。

• 顧客との接点を保ち、検討対象から外れない状態を作る
• 検討段階に応じた情報提供で、疑問や不安を解消する
• 自社の優先順位を高め、選ばれる確率をあげる

この3点を押さえた追客ができれば、検討の停滞を防ぎながら信頼を積み重ね、成約へと導けます。

不動産業の追客とは？

不動産業の追客とは、問い合わせ・来店・内見などで接点を持った見込み客に、継続して働きかけ、申込や契約へ進めるための営業活動です。

不動産は比較検討が長引きやすく、迷いや先延ばしが起きやすい商材です。その間に他社へ流れるケースもあるため、検討段階にあわせて情報提供や提案を行い、失注を防ぐ必要があります。

連絡手段は電話、メール、LINEなどを状況に応じて使い分けます。検討意欲が高まるタイミングを捉え、意思決定を後押しするやり取りが欠かせません。

また、不動産業界では反響数に対する商談化率・成約率が収益に直結します。追客の質と運用体制は、企業の競争力を左右する要素です。担当者任せの属人的な運用に頼らず、組織として再現性のある仕組みを整えることが、安定した成果につながります。

不動産の追客について詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
⇒不動産の追客マニュアル【電話・メール・LINE】成約率をあげるコツ

主な追客方法5選

追客の成果は、どのような手段でアプローチするかによって変わります。顧客のライフスタイルや緊急度、伝えたい情報量にあわせて、最適なツールを選びましょう。

ここでは、不動産営業で主に使用される5つの追客方法について、それぞれの特徴と使い分けのポイントを解説します。

1.電話

電話は、顧客と直接会話ができるため、反応や声のトーンから温度感を把握しやすい手段です。メールやLINEでは伝えにくい意図を補いながら、その場で疑問を解消できる点が強みといえるでしょう。

特に、反響直後のアポイント調整や、内見後の感想確認など、即時性が求められる局面で効果を発揮します。

一方で、時間帯によってはつながらないことがあり、電話連絡を負担に感じる顧客もいます。不在時の対応や留守番電話の使い方まで含め、相手の状況に配慮した運用が欠かせません。限られた時間で要点を伝え、次の行動を明確にするトークスキルが求められます。

電話追客のマニュアルや成約率向上のコツを知りたい方は、こちらもご確認ください。
⇒不動産業向けの電話追客マニュアル！営業の流れと成約率アップのコツ

2.メール

メールは、情報量の多い提案や資料共有に適した手段です。顧客は自分の好きなタイミングで確認できるため、忙しい方や電話を好まない層へのアプローチに向いています。

一方で、送信して終わりでは効果が薄く、開封状況や返信の有無を確認し、次の連絡や提案へつなげる流れを設計する必要があります。

件名や本文の構成を工夫すれば、開封率や返信率を高めることも十分可能です。具体的な書き方を知りたい方は、以下も参考にしてください。
⇒【例文テンプレート付】追客メールの返信率をあげるポイントやノウハウを解説

メールによる追客には、いくつかの種類があります。それぞれの特徴を理解し、目的に応じて使い分けましょう。

個別メール

個別メールは、ヒアリング内容や検討状況にあわせて、一人ひとりに最適化した内容を送る手法です。定型の案内ではなく「あなたに必要な情報」として届けられるため、関係構築に役立ちます。

テンプレートの流用を避け、相手の状況にあわせた一文を入れることがポイントです。例えば、「先日のご質問への回答です」「〇〇様の条件に近い物件が出ました」のように具体的に言及するだけで、受け手の受け取り方は変わります。

また、不安点への回答や比較材料の提示など、判断を止めている要因を整理し、検討を前に進めやすくします。作成の手間は増えますが、その分だけ信頼獲得と成約につながりやすい手段です。

一斉送信メール

一斉送信メールは、見込み客リストに同一内容をまとめて配信する方法です。新着物件の告知や内見枠の案内など、複数の顧客に共通する情報を周知したい場面に向きます。

一度の配信で広く接点を作れるため、運用効率は高くなります。一方で、関心と合わない情報が続くと配信停止につながりやすく、配信頻度や内容のバランスには注意が必要です。

条件や属性でセグメントを分け、対象ごとに内容を調整すれば、一斉配信でも一定の反応率を維持できます。

ステップメール

ステップメールは、事前に作成した複数のメールを、設定した間隔で自動配信する仕組みです。例えば、資料請求直後にお礼を送り、数日後に会社紹介、さらに一週間後に物件選びのポイントを届ける、といった流れで段階的に案内します。

顧客の検討段階にあわせて情報を提供できるため、教育や意思決定の準備に向きます。対応の抜け漏れを抑えつつ、担当者の手作業を減らせる点も利点です。

ただし、シナリオの設計が不十分だと反応を得にくくなります。配信結果を確認し、内容とタイミングを継続的に調整する運用が前提です。

3.LINE

LINEは国内で利用者が多く、不動産営業でも広く活用されています。メールよりも開封率が高いうえ、短文で気軽にやり取りできるため、顧客との心理的な距離を縮めやすいのが特徴です。

写真・地図・資料も共有しやすく、内見前の調整や簡単な質問への回答に向いています。

ただし、私的な連絡手段である以上、節度を持った対応が求められます。深夜や早朝の連絡は避け、友人感覚になりすぎない丁寧な言葉遣いを心がけるべきです。

既読のまま反応がない、ブロックされるといったリスクもあります。相手の反応を基準に、連絡頻度と内容を調整しましょう。

LINEでの不動産追客を効率化したい方は、以下もあわせてご確認ください。
⇒【最新】不動産追客はLINEで！成約率を飛躍的に伸ばす方法を解説

4.SNS

InstagramやX（旧Twitter）、FacebookなどのSNSを活用し、認知拡大や信頼獲得を狙う方法です。

例えば、物件のルームツアー動画、スタッフの雰囲気が伝わる投稿、実績やノウハウの発信を継続すると、見込み客に接触する機会を増やせます。短期で成果が出る施策ではありませんが、長期的なブランディングと関係維持に役立つものです。

発信だけでは問い合わせにつながりにくいため、プロフィールや固定投稿に連絡先・問い合わせ先への導線を設けましょう。興味を持った見込み客が迷わず行動できるよう、誘導の流れを整理しておくのがポイントです。

5.郵送物

郵送物は、インターネットを使わない層や、メールを見落としがちな方にも情報を届けられる手段です。

紙として手元に残るため、比較検討のタイミングで見返してもらえる強みがあります。短い手書きメッセージを添えると、対応の丁寧さや誠実さが伝わるでしょう。

デジタル施策が中心の環境でも、あえて郵送を使うことで印象に残る場合があり、不動産のような高額商材では有効に働きます。一方で、印刷・郵送のコストが発生し、対象者の選定と送付内容の設計が成果に影響するため注意が必要です。

DM（ダイレクトメール）

DMは、特定のエリアや属性に絞って、チラシやパンフレットを郵送する方法です。物件情報の案内や売却査定の提案、セミナー告知など、行動を促す内容に適しています。

デザインに工夫を加えたり、特典を同封したりすると、開封や保存される確率が上がります。

一方で、送付コストがかかるため、リストの精度が費用対効果を左右するのが懸念点です。過去に問い合わせがあった層や、特定エリアに関心を示した層に絞って配布すると、反応が得やすいでしょう。

ハガキ

ハガキは、開封の手間がなく、一目で要点を伝えられる手段です。売り込みを前面に出さず、相手への配慮が伝わる内容にすると、関係維持につながります。

情報量が限られるため、目的は一つに絞るのが基本です。例えば「新着物件の案内」「内見会のお知らせ」など、内容を明確にすると伝わりやすくなります。

思い出してもらうきっかけを作り、将来の相談や紹介へつなげるための接点として活用できます。

追客のメリット

追客は、反響を商談につなげ、最終的に成約へ進めるための中核となる営業活動です。問い合わせ直後の対応のみでは、比較検討の途中で連絡が途切れ、見込み客を逃すでしょう。

継続して接点を持ち、検討が止まっている要因を解消しながら次の行動を促すことで、同じ反響数でも結果に差が出ます。

ここでは、追客によって得られる具体的なメリットを整理します。

成約率の向上につながる

追客の最も大きな利点は、成約率の向上です。

見込み客は複数社を比較しながら、申込や契約を迷っているケースが多いです。検討の途中で生まれる疑問や不安を解消し、適切なタイミングで背中を押せば、他社への流出を防げます。

継続して接点を持つことで、契約に踏み切れない要因を一つずつ解消し、意思決定のハードルを下げる役割を担います。

見込み顧客との関係性を継続できる

追客は、すぐに契約に至らない層とも接点を保ち、検討候補から外れにくくする効果があります。現時点では「時期ではない」と判断された場合でも、数か月後あるいは数年後に状況が変わるかもしれません。

その際、日頃から役立つ情報を届けている担当者の顔が浮かべば、真っ先に相談が来るでしょう。追客は、長期的な視点で資産となる顧客リストを育てる手段でもあります。

検討意欲を維持・高められる

検討期間が延びるほど、顧客の関心は下がりやすくなります。そのため、状況にあったタイミングで情報を届け、検討の温度感を保たなければなりません。

新しい情報や比較材料を提示すれば、迷いの整理が進みます。放置による自然失注を抑え、検討を継続させられるのも利点です。

例えば、新着物件、市場動向、金利変動などのタイムリーな情報提供は、関心を引き戻すきっかけになります。顧客のペースを尊重しながら、関心が途切れない接点を設計しましょう。

次の行動を促せる

追客には、顧客に「次に何をすべきか」を気づかせる役割もあります。ただ待っているだけでは、顧客は忙しい日常の中で手続きを先延ばしにしてしまいがちです。

「次は資金計画の相談をしませんか」「似た条件の物件が出たので見に行きませんか」と選択肢や期限を提案することで、検討が前進します。

明確な次のステップを示しながら伴走できると、契約という大きな決断につながるのです。

リピートや紹介につながる

丁寧な追客で満足度が高まれば、将来の再依頼や知人紹介につながります。取引後も「相談できる窓口」として想起されれば、関係を長期にわたって維持できるのです。

さらに、成約後のアフターフォローまで含めて継続的に対応すれば、企業の評判向上につながるでしょう。紹介が増えるほど、新規獲得に必要な広告費を抑えられ、経営効率の改善にも役立ちます。

追客のデメリット

追客は成約率の向上に寄与する一方、運用設計を誤ると現場負担やトラブルのリスクが増えます。連絡が過剰になれば顧客の不信感を招き、対応工数が膨らめば営業活動全体の生産性も下がりかねません。

ここでは、追客に伴う主なデメリットと注意点を紹介します。

工数や手間がかかる

顧客ごとに内容を調整したメール作成や架電には、相応の時間が必要です。

案件数が増えるほど、連絡文の作成、日程調整、対応履歴の入力などの作業が積み上がります。結果として、確度の高い顧客への対応が後回しになる、残業が常態化するなどリスクが高まるでしょう。

効率化の仕組みを導入しない限り、追客の質と量を両立させるのは困難です。

対応方法を誤ると不快感を与える

不動産営業で敬遠されやすいのが「しつこい営業」です。相手の都合を考えない電話や、関心のない物件情報を繰り返し送る行為は、ブロックや着信拒否を招きます。

一度悪い印象を持たれてしまうと、信頼の回復は容易ではありません。顧客の反応を踏まえ、連絡頻度や内容を調整しながら、適切な距離感を保つ配慮が必要です。

担当者ごとに対応品質がばらつきやすい

トークや文面を担当者任せにすると、個々の力量によって追客品質に差が生まれます。共通の型や基準がない組織では、追客がその場しのぎになりがちです。さらに、引き継ぎ時の履歴が不十分だと説明が重複し、認識のずれから不満につながるおそれもあります。

複数の営業担当者が在籍するほど、追客品質の標準化は欠かせません。個人スキルに依存しない追客の運用体制が求められます。

反応が得られず精神的負担になることがある

返信のない状態が続くと不安が強まり、連絡回数が増えてしまいがちです。その結果、相手に負担を与え、かえって敬遠される場合があります。失注や断りが重なると、担当者の意欲低下にもつながります。

また、数字目標だけで運用すると消耗しやすく、追客を続ける体制が崩れやすい点も課題です。一定量のアプローチが前提になることを共有したうえで、負担を抑えるルール設計と、チームで支える仕組みを整えましょう。

追客の手順

追客で成果を出すには、場当たり的な対応を避け、手順を定めた運用が大切です。顧客情報を適切に管理・分類し、実行と見直しを繰り返すことで、誰でも一定の成果を出せるようになります。

ここでは、追客を効果的に進めるための基本手順を解説します。

追客の管理

最初のステップは、顧客情報を一元管理することです。氏名や連絡先だけでなく、問い合わせの経緯、希望条件、対応履歴を整理して記録します。

情報が分散していると、二重対応や連絡漏れが発生し、機会損失を招きます。いつ、誰が、何を行い、次に何をするのかをチームで共有できる状態が望ましい運用です。あわせて、温度感、懸念点、失注理由も残しておくと、次回提案や優先順位付けに活用できます。

追客管理の精度が、その後の追客活動全体の質に影響します。CRMなどの顧客管理システムを使えば、情報共有と運用の効率が高まるでしょう。

不動産業の追客管理の方法について詳しく知りたい方は、こちらを参考にしてください。
⇒不動産業は追客の管理が重要！徹底する方法とおすすめツールを紹介

追客パターンの分類

次に、顧客の検討段階にあわせて対応パターンを分類します。初期・比較中・停滞・再燃のように区分し、各層に適した連絡手段と頻度、目的を決めて運用します。

あわせて、質問型・資料送付型・日程打診型など目的別テンプレートを整備すると、運用負担を抑えられるでしょう。追客をパターン化することで、どの段階でどのような追客が効果的だったかを把握しやすくなり、継続的な改善につながります。

追客の実践

初回はスピードを重視し、早い段階で接点を確保します。その後は、分類したランクや顧客の反応に応じて手段と頻度を調整し、継続的にフォローします。

毎回の連絡では「次の行動」を明確に提示し、検討が滞らない流れを作りましょう。反応率や失注理由を確認し、文面・タイミング・提案内容を定期的に見直してください。

追客は、決めた運用を守るだけでは成果につながりません。データを根拠に改善を重ね、得られた知見を組織内で共有することで、再現性が高まり、継続的な成果を生み出せます。

追客で成約率をあげるポイント

追客で成果を伸ばすポイントは、顧客心理と検討状況を踏まえ、相手が無理なく判断できる関わり方を徹底することです。

ここでは、現場で押さえておきたい成約率向上のポイントを8つ紹介します。

接触後のフォローを素早くする

反響直後は検討意欲が高く、初動の速さが商談化率に影響します。返信が遅れるほど他社へ流れ、機会損失につながるからです。

すぐに詳細対応ができない場合でも、自動返信などで一次連絡を入れ、後日あらためて情報を送りましょう。反響が入ったら可能な限り早く対応し、熱量が高いうちに関係を築くことが成約につながります。

検討段階を正しく把握する

初期・比較中・停滞・再燃など、検討段階によって必要とされる情報は変わります。

段階を誤ると提案が的外れになり、返信率の低下や信頼の損失につながります。ヒアリングや会話で状況を確認し、ステータスを都度更新して追客の前提を揃えましょう。

情報収集段階には基礎知識や選び方の要点を提示し、比較検討段階には具体的な物件情報や条件比較を示すなど、内容の出し分けが必要です。

関心や課題にあわせて情報提供を行う

相手の「不安・迷い・条件」を特定し、解消に直結する情報から優先して提示します。資料は量よりも質が大事です。判断に必要な要点に絞ったほうが、相手の負担を減らせます。

具体例や比較材料を添えると、検討の停滞を解消できるでしょう。例えば「予算内で希望条件を満たせるか不安」という顧客には、条件に近い物件例を示し、選択肢があることを示すと検討を前進させられます。

情報提供は、売り込みではなく課題解決のサポートとして行う姿勢が重要です。

連絡手段を状況に応じて使い分ける

前述した電話、メール、LINEなどを、状況にあわせて使い分ける柔軟性が求められます。

▼連絡手段の例

• 短時間で合意を取りたい場合は電話
• 検討材料を残したい場合はメール
• 日程調整や簡単な確認はLINE

普段利用しているツールや連絡がつく時間帯を把握しておくことも大切です。「日中は仕事で電話に出られないので、LINEでお願いします」といった希望には、必ず応じましょう。

一方的な売り込みを避け対話を重視する

追客の目的は、販売ではなく課題解決の支援です。こちらの主張を押しつけるのではなく、質問で状況を確認し、情報を整理したうえで提案する流れを徹底すると、押し売りの印象を避けられます。

「どのような点が気になりますか？」「他に迷われている物件はありますか？」と問いかければ、ニーズの解像度が上がり、的確な提案につながるでしょう。

やり取りの中で得た情報は、次回の提案に活かせる材料となります。

追客の頻度とタイミングを最適化する

連絡の頻度とタイミングは、顧客の反応を見ながら調整し続ける必要があります。連絡が多すぎると離脱やブロックにつながり、間隔が空きすぎれば検討対象から外れます。

開封率が高い時間帯（通勤時間や昼休み、帰宅後など）に連絡し、反応が薄い場合は週末に切り替えるなどの工夫が有効です。

未返信が続く場合でも、連絡は「価値のある内容」に絞り、接点を保ちましょう。反応データを蓄積し、最適なタイミングを見つけていくことが、追客の成果につながります。

比較検討を後押しする材料を提示する

顧客が決めきれない背景には、「より条件の良い選択肢があるのでは」という迷いがあります。

迷いを減らすには、価格・条件・リスク・将来性といった比較の軸を整理し、判断材料を揃えることが効果的です。メリットだけでなくデメリットや他社との違いも公平に伝えると、納得感が高まります。

例えば「このエリアの相場と比べると割安です」「将来の資産価値を重視するならこちらが有利です」といった客観的な情報を提示しましょう。プロの視点で比較を支援すれば、顧客の意思決定はスムーズになります。

次のアクションを明確に示す

やり取りの最後には、次のアクションを提示します。毎回のゴールを定め、「商談」「資料確認」「次回連絡日」など具体的な行動に落とし込みましょう。

日程調整は「週末に見学に来ませんか」ではなく、「土曜10時と日曜14時ならどちらがご都合よろしいですか」のように選択肢を示すと、返答を得やすくなります。

また「気になる点があればご連絡ください」と任せるより、「次回は資金シミュレーションを確認しましょう」とテーマを決めたほうが前に進みます。

相手に判断を委ねたまま終えず、次の行動をこちらから設計するのがポイントです。次のアクションが明確になれば、顧客は迷わず動けます。曖昧に終わらせず、具体的な一手を提示することが追客成功につながるのです。

追客を効率化するシステム

追客の重要性を理解していても、日々の業務の中で継続して実行するのは簡単ではありません。顧客情報の管理、連絡履歴の記録、適切なタイミングでのアプローチには、手間と精度の両方が求められます。

こうした負担を減らす手段として、追客を効率化するシステムの導入があります。

「Facilo（ファシロ）」は、不動産業務に特化したクラウドツールです。一般的な顧客管理システム（CRM）とは異なり、物件提案や顧客専用のマイページの作成など、実際の営業フローに即した機能が充実しています。

顧客の閲覧履歴や反応がリアルタイムで可視化されるため、「今、興味を持っている顧客」を逃さずアプローチできます。属人化しがちな追客業務を仕組み化し、店舗全体の成約率向上に役立つでしょう。
⇒Faciloの資料をダウンロードして詳細を確認する

不動産業を効率化する追客システムの機能や選び方を詳しく知りたい方は、こちらもあわせてご確認ください。
⇒不動産業を効率化する追客システムとは？選び方やおすすめツールも紹介

追客を効果的に行った成功事例（不動産業）

ここでは、Faciloを活用して追客を効率化し、成果をあげている不動産会社の事例を紹介します。これらの事例から、追客の実践における具体的なヒントを得られるかもしれません。

株式会社永大ハウス工業

株式会社永大ハウス工業では、顧客数の増加に伴う初期対応の遅れに加えて、紙ベースでの顧客管理により追客漏れや資料整理の煩雑さが課題となっていました。提案も紙資料が中心だったため商談回数が増え、4回以上に及ぶケースもあったのです。

そこで、画面の操作性と導入後のフォロー体制を評価し、Faciloを導入。5アカウントでスモールスタートしました。

導入後は、顧客マイページを用いた提案と、閲覧ログに基づく優先順位付けを運用に組み込み、見込み客が多い状況でも効率的に提案・追客できる体制が整いました。

結果として、顧客の検討状況が可視化され、追客漏れの抑制につながりました。提案はマイページ上で完結し、商談が1回で済むケースも増えています。やり取りの可視化で連絡漏れはゼロ、紙資料整理の時間もゼロとなり、導入1か月で効果が確認できたため、全12店舗へ展開しています。

参照：Facilo導入事例「株式会社永大ハウス工業」

株式会社ハローホーム

株式会社ハローホームでは、提案メール1通の作成に約30分を要し、追客の接触量を十分に確保できませんでした。加えて、顧客の反応が把握しづらく、手応えのない追客が続いたことで、担当者の意欲維持も課題となっていました。

基幹システムのみでは顧客状況の変化を即時に捉えにくく、適切なタイミングでのフォローにも限界があったのです。

Facilo導入後は、自動の帯替え機能と顧客ログを活用し、提案と追客を効率化。顧客ログで営業活動の成果が可視化され、判断根拠を持って追客できるようになりました。

その結果、メール作成時間は30分から10分へ短縮し、返信率は2倍に向上しました。行動の結果が見えることで担当者の意欲も高まり、ログ活用によって短期成約を2件獲得しています。さらに基幹システムとの連携により、業務全体の効率も改善しました。

参照：Facilo導入事例「ハローホーム」

追客に関するよくある質問

最後に、追客に関してよく寄せられる質問とその回答をまとめました。

• Q1. 追客の頻度はどれくらいが適切ですか？
• Q2. 追客で避けるべき表現や行動はありますか？
• Q3. 追客システムを導入する際の選び方のポイントは？

Q1. 追客の頻度はどれくらいが適切ですか？

追客の頻度は、見込み客の検討段階や反応によって変わります。一般的には、反響直後は即日～翌日、その後は週1回～2週に1回程度が目安となるでしょう。

ただし、相手の反応が良い場合は頻度をあげ、反応が薄い場合は間隔を空けるなど、柔軟に調整してください。重要なのは、連絡の回数ではなく、相手にとって価値のある情報を届けることです。

Q2. 追客で避けるべき表現や行動はありますか？

一方的な売り込みや過度な連絡は避けるべきです。「今すぐ決めてください」といったプレッシャーを与える表現や、相手の都合を考えない連絡は逆効果となります。

また、他社をけなして自社をよく見せる追客は避けましょう。「○○不動産は対応が悪い」「物件に問題がある」といった発言は、営業姿勢そのものへの不信感を招きます。比較は事実と根拠に基づき、自社の強みを冷静に伝えることが重要です。

Q3. 追客システムを導入する際の選び方のポイントは？

追客システムを選ぶ際は、自社の業務フローにあった機能があるかを確認しましょう。

不動産業に特化したシステムであれば、物件情報との連携や業界特有の追客パターンに対応しているため、導入後の効果が期待できます。また、操作性や既存システムとの連携、サポート体制なども選定のポイントとなります。

導入前に試用期間を設け、現場の担当者が実際に使ってみることも有効です。

まとめ｜追客を仕組み化して成約率を高めよう

追客は、不動産営業の成約率を高めるうえで欠かせない業務です。顧客の検討段階を把握し、電話・メール・LINEを使い分けて必要な情報を届けることで、信頼を積み重ねながら意思決定をサポートできます。

しかし、追客をすべて手作業で行うには限界があります。対応の遅れや漏れが起きると機会損失につながるため、組織として再現性のある仕組みを整えることが重要です。

追客の効率化と成約率向上を同時に進めたい場合は、不動産業務に特化した「Facilo（ファシロ）」の導入をご検討ください。

Faciloのサービス資料では、顧客マイページと閲覧ログで本気度を可視化し、追客精度と提案量を両立して成約率2倍超を実現した具体策をまとめています。物件検索から提案メール、内見予約までをワンクリックで自動化し、提案準備を従来比80％短縮した事例です。
追客が属人化している、日々の業務に追われて手が回らないと感じる場合は、資料をダウンロードし、自社課題に合うか確認してみてください。
⇒Faciloのサービス資料をダウンロードしてみる